「保険には入っておいた方が安心。」
そんな言葉を聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
わが家も以前は、掛け捨ての生命保険と医療保険に加入していました。しかし現在加入しているのは、火災保険と傷害補償・個人賠償責任保険だけです。
だからといって、「保険は不要」と考えているわけではありません。
資産形成が進み、公的保障の内容を理解したことで、自分たちに本当に必要な保険は何かを見直した結果、今の形になりました。
この記事では、共働き4人家族のわが家が保険を見直した経緯や、現在も加入している保険、そして保険を選ぶうえで大切だと考えていることをご紹介します。
わが家の保険はこう変わりました
現在と以前の加入状況をまとめると、以下のようになります。
| 保険 | 以前 | 現在 |
| 掛け捨て生命保険 | 加入 | 解約 |
| 掛け捨て医療保険 | 加入 | 解約 |
| 火災保険 | 加入 | 継続 |
| 傷害補償・個人賠償責任保険 | 加入 | 継続 |
保険料も少し変わりました。
| 以前 | 現在 | |
| 年間保険料 | 約3万円 | 約2万円 |
年間の保険料は約1万円減りました。
ただし、今回の見直しの目的は保険料を節約することではありません。
▼保険を含めた固定費全体の見直し方については、こちらの記事でも紹介しています。
・固定費を見直す順番｜家計を楽にする5つのポイント【まずここから】
・4人家族の家計改善ロードマップ｜固定費・食費・投資まで完全ガイド
わが家では、資産形成が進み、公的保障や貯蓄で備えられるリスクが増えたことで、「今のわが家に本当に必要な保険は何か」を改めて考えました。
その結果、自分たちで対応できるリスクに備える保険は解約し、火災保険や個人賠償責任保険のように、自分では負担しきれない大きなリスクに備える保険だけを残しています。
保険は「多く入るほど安心」というものではなく、家庭の状況や資産状況によって必要な保障は変わると考えています。
保険を見直すきっかけは「手術・入院」でした
わが家が保険を見直すきっかけになったのは、私自身が手術を伴う入院を経験したことでした。
当時は掛け捨ての医療保険に加入しており、「入院や手術をしたら保険が役立つだろう」と考えていました。
実際には1週間ほど入院しましたが、支払った医療費は想像していたほど高額ではありませんでした。
その理由は、高額療養費制度があったからです。
自己負担額には上限が設けられているため、医療費が高額になっても、一定額を超えた分は払い戻されます。その結果、わが家では貯金だけで十分に医療費を支払うことができました。
もちろん、加入していた医療保険から保険金を受け取ることもできました。
しかし、実際に請求してみると、必要書類をそろえたり、申請手続きを行ったりと、思っていた以上に手間がかかりました。退院後の体調が万全ではない中で手続きを進めるのは、正直なところ大変だったことを覚えています。
この経験を通して感じたのは、「医療保険が役に立たなかった」ということではありません。
わが家の場合は、高額療養費制度と貯蓄があったことで、民間の医療保険がカバーする以上の備えがすでにできていたということです。
▼保険に頼らず備えるための貯蓄の仕組みについては、こちらの記事でも紹介しています。
・家計のお金の流れを「見える化」する4つのステップ｜貯まる仕組みの作り方
この経験をきっかけに、「今のわが家に本当に必要な保険は何だろう」と改めて考えるようになりました。
資産5,000万円を超えて生命保険も見直した
万が一の生活費を考え直した
医療保険を見直した後、生命保険についても改めて考えました。
その頃には、わが家の資産は5,000万円を超えていました。
投資資産に加え、現金や生活防衛費も確保できていたため、万が一のことがあっても、すぐに生活に困る可能性は低いと考えられる状況でした。
▼生活防衛費の適切な金額や管理方法については、こちらの記事でも紹介しています。
・生活防衛費はいくら必要？共働き4人家族のリアルな設定額を公開
もちろん、お金の不安がまったくなくなるわけではありません。
しかし、残された家族が当面の生活を続けるための資金は、自分たちの資産で十分に備えられていると判断し、生命保険の必要性を見直すことにしました。
公的保障も考慮した
生命保険を解約する際には、資産だけで判断したわけではありません。
会社員には、万が一の際に遺族年金などの公的保障があります。
わが家では、遺族年金に加えて、これまで積み上げてきた貯蓄や投資資産を合わせて考えた結果、生命保険が担っていた役割は以前より小さくなっていると感じました。
そのため、万が一に備える方法を「生命保険」から「資産」に切り替えるという考え方を選びました。
もちろん、この判断がすべての家庭に当てはまるわけではありません。
家族構成や子どもの年齢、収入、資産額などによって必要な保障は変わります。
わが家では、公的保障と自分たちで築いてきた資産を合わせて考えた結果、生命保険を手放しても問題ないと判断しました。
▼生命保険から資産形成へ切り替えた方法については、こちらの記事でも紹介しています。
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現在も加入している保険
生命保険や医療保険は見直しましたが、現在も加入している保険があります。
それが「火災保険」と「傷害補償・個人賠償責任保険」です。
火災保険
火災保険は、万が一の災害から住まいを守るために加入しています。
わが家にとって家は大切な資産です。火災だけでなく、自然災害などによって大きな損害を受ける可能性もあります。
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こうした損害は、自分たちの貯蓄だけで対応するのが難しいケースもあるため、現在も継続して加入しています。
傷害補償・個人賠償責任保険
もう一つ継続しているのが、傷害補償・個人賠償責任保険です。
特に重視しているのは、個人賠償責任保険です。
例えば、
・子どもが他人にケガをさせてしまった
・自転車で事故を起こしてしまった
・誤って他人の物を壊してしまった
このようなケースでは、損害賠償額が数千万円から1億円規模になることもあります。
このようなリスクは発生する可能性こそ高くありませんが、一度起きると自分たちの資産だけで対応するのは難しい場合があります。
そのため、わが家では「自分で負担できるリスク」は資産で備え、「自分では負担しきれない大きなリスク」は保険で備えるという考え方をしています。
▼共働き家庭でのお金の管理方法については、こちらの記事でも紹介しています。
・共働き夫婦のお金管理｜財布は別？一緒？わが家が「一括管理」を選んだ理由
現在加入している保険は少ないですが、「何となく残している」のではなく、必要だと判断したものだけを選んでいます。
保険を考える前に、公的保障を知ろう
わが家が保険を見直す中で、一番大切だと感じたのは、公的保障を知ることです。
民間保険を検討する前に、まずは国の制度でどこまで保障されるのかを理解しておくことで、本当に必要な保険が見えてきます。
健康保険制度
日本には、公的医療保険制度があります。
例えば、会社員であれば次のような制度を利用できます。
高額療養費制度：医療費が高額になった場合でも、自己負担額には上限があります。
傷病手当金：病気やケガで働けなくなった場合、一定の条件を満たせば給与の一部が支給されます。
出産育児一時金：出産時の費用を支援する制度です。
私自身も手術・入院を経験し、高額療養費制度によって自己負担額が大きく抑えられました。
制度を知っているかどうかで、「どれだけ民間保険が必要なのか」という考え方も変わってきます。
遺族年金
生命保険を考えるうえでは、遺族年金も重要な制度です。
会社員や公務員の場合、万が一のことがあった際には、一定の条件を満たす遺族に年金が支給されます。
もちろん、遺族年金だけですべての生活費を賄えるとは限りません。
しかし、まったく支援がないわけではないことを知っておくことは大切です。
わが家でも、生命保険を見直す際には、遺族年金と資産を合わせて考えました。
民間保険は足りない部分を補うもの
民間保険は不要というわけではありません。
ただ、公的保障だけでは足りない部分を補うために利用するものだと考えています。
公的保障の内容を知らないまま、「何となく不安だから」と保険へ加入してしまうと、必要以上の保障に保険料を払い続けてしまうかもしれません。
まずは国の制度でどこまで備えられるのかを知り、そのうえで不足する部分だけを民間保険で補う。
わが家では、その考え方で保険を見直しました。
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保険に正解はない｜わが家が大切にしている考え方
保険の必要性に正解はありません。
年齢や子どもの人数、収入、貯蓄額、資産状況などによって、必要な保障は家庭ごとに大きく異なります。
そのため、他の家庭では必要な保険でも、自分の家庭では不要かもしれません。逆に、わが家では必要ないと判断した保険でも、別の家庭では欠かせないこともあるでしょう。
わが家では、資産が5,000万円を超えたことで、万が一の生活費や医療費を資産でカバーできると考えられるようになり、保険に頼る範囲が変わりました。
一方で、火災保険や個人賠償責任保険のように、一度発生すると自分たちの資産だけでは負担しきれない大きなリスクについては、今でも保険で備えています。
保険は「安心を買うもの」と言われますが、その安心は家庭によって必要な形が違います。
大切なのは、「保険に入るか、入らないか」を考えることではありません。
「自分の家庭にはどんな備えが必要なのか」を考え、公的保障・貯蓄・資産・民間保険を組み合わせて、自分たちに合った備えをつくること。
わが家では、その考え方を大切にしながら保険を見直してきました。この記事が、ご家庭に合った保険を考えるきっかけになれば幸いです。
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